より良い教育活動の実現を目指すと、学校行事のあり方や指導計画にも毎年手を加えていくことになりますが、生徒募集活動を通じて入学前の生徒や保護者と交わした約束からも軸足を外さないようにしたいもの。
個々の指導の最適化を図ろうとするとき、上位にある学校の教育目的や各組織の指導目標との整合性には十分注意していると思いますが、それと同様に、学校案内、ホームページ、説明会などで、どんなメッセージを発信していたかも、常に認識の真ん中に置いておくべきでしょう。
本稿をもとにChat GPTで作画しました。（クリックで拡大します）
2018/02/28 公開の記事を再アップデートしました。
❏ 生徒募集活動で謳った価値を実現する責任
特色ある教育活動を構成する様々な行事群を学校説明会で紹介したら、当然ながら、生徒や保護者は「自分もその価値を存分に享受できる」と期待して入学してきます。
在校生による成果発表会を見て、「私もやってみたい」と思って学校を選んだのに、実際に入学してみたら、学校や学年の方針がコロッと変わっていて、別の行事に切り替えられていたら、それこそがっかりです。
行事そのものはあるにはあるけど、すっかり形骸化していて、先生方も指導に熱が入っていなかった、なんてこともあるかもしれません。
ある価値を打ち出し、それに対する期待をもって学校を選んでもらった以上、その期待に応える責任が学校にはあるはずです。
約束を反故にするつもりが全くなくても、「より良い教育活動の実現」に意識が向きすぎるばかりに、明示的に（あるいは無自覚に）「約束」をしていたことへの留意が弱まることも、あり得ようかと思います。
❏ 入学前に生徒が目にした広報資材に改めて目を通す
新入生の教育設計は、前年度（「募集活動」を展開している期間と概ね合致）に行うため、生徒募集で伝えていることと、入学して実際に体験してもらう学びの間に大きな違いが生じるのは少なめです。
一方、新２年生、新３年生に対しては、募集広報と指導を計画する時期がずれますので、生徒に学校を選んでもらうときに打ち出していた価値を実現できる指導計画になっているか、より密な点検が必要です。
次年度の指導計画を検討するときには、該当生徒が入学してきたときの学校説明会で使用したスライド、配布した資料などをもう一度取り出してみて、内容を確認しておく必要があろうかと思います。
生徒募集活動で謳ったことは、生徒・保護者と交わした約束であり、その有効期間は、入学してから卒業するまでを通した「全期間」です。
行事や指導の計画を設計する組織（学年や分掌など）の担当者に加え、個々の授業を担当する各教科の先生方も含む、全職員が「入学前の生徒と交わした約束」に十分な認識と理解を持つ必要があると考えます。
❏ 担当者が代わっても、きちんと引き継ぐべきもの
同じことは、学年間の学びの接続（整合性・段階性）についても言えます。前年度の指導で生徒に伝えてきたことは、たとえ担当者が変わっても「そんなことは知らん」というわけにはいかないはずです。
生徒に何を伝え、何を求めてきたかは、４月に着任した方も含めて指導に当たるすべての先生がきちんと知った上で、指導の一貫性を保つ必要があります。
年度の切り替わりには引き継ぎが行われますが、これまで重点的に指導してきたこと／生徒に強く求めてきたことが、きちんと明文化され、必要に応じて辿り直せる形で記録・共有されているでしょうか。
主要な指導機会で生徒に伝えたこと、ＬＨＲの実施計画の中で目標にしてきたことなどをまとめた書面があれば、目線合わせにも使えますし、実際の指導がはじまった後も、必要に応じて参照することができます。
もちろん、前年度の指導の誤りはきちんと修正すべきであり、歪みを取り、立て直すべきところにはしっかり手を入れなければなりませんが、誤りや歪みがどこに生じていたかを知るにも、前年度の指導をきちんと把握・理解しておくことは、欠かせない前提です。
❏ 計画立案や修正では、常に「約束」を踏まえて
別稿「新年度を迎えるに当たり～まとめページ」では、新年度に向けて検討を重ねてきた「新しい指導計画」を仕上げるときの注意点に触れた記事をリストアップしました。
最終局面でのチェックは大事ですが、議論が進んだ後では、修正を入れる余地も小さくなりがち。検討を進める過程で、常に「生徒・保護者と何を約束してきたか」を振り返ることが大切です。
学校説明会や学校案内、ホームページ等で謳ってきた「改革」を実現するだけのリソースが、現場レベルできちんと整っているかも、検討の過程で見積もり直しておけば、対処が後手に回るのを防げるはずです。
繰り返しになりますが、より良い教育の実現に向けた検討は、「これまでに学校が謳ってきたこと／外に対して約束してきたこと」を踏まえた上で進めていくのが前提です。
約束を違えざるを得ない状況、すなわち、より大きな価値の実現に判断の軸を振る必要が生じたのなら、最優先でやるべきは「十分な説明」でしょう。生徒・保護者に加え、校内の先生方も学校のステークホルダーです。それぞれの理解と共感を得るところから始める必要があります。
入学前の生徒・保護者と交わした約束を、日々の授業や学年運営、分掌業務の中でどう実現していくかも、実務上の大きな課題です。
募集時に発信した内容と、入学後の教育活動の間に距離を生じさせないよう、校内で何を共有し、どう実践に結びつけるかは大きな課題です。
この距離をどう埋めるか、実務的なところは、別稿『学校案内での発信と日常実践の「距離」を埋める』で考えてみました。
教育実践研究オフィスＦ 代表 鍋島史一