新学習指導要領の下で学校が何をしようとしているかをはっきり伝えて学校の教育活動に理解と共感を得て、学校を選択してもらうには、
- 様々な教育活動を「建学の精神や校是を中心に据えたグランドデザイン」の下で統合、構造化しておくこと
- 取り組んできたこと／採り入れていくことの効果をエビデンスを持って示すこと
という２つの要件を満たすことが不可欠です。また各要件をクリアしたメッセージを整えても、受験生とその保護者に到達するためのルートが整備されていないことには、生徒募集の改善にはつながりません。
❏ 意欲的な取り組みこそ、効果をデータで示すべき
意欲的な取り組み、新たな挑戦を開始した場合、以下の３つを揃えて受験生やその保護者に伝わるような広報を心掛ける必要があります。
- どんな学びの場を学校が用意しているか
- それが何のためなのか、なぜ必要なのか
- それがどんな効果をもたらしているのか
学校説明会などを見学していると、1.と2.はたいていの場合かなり強調して伝えられていますが、3.については主観的な思いで語られることが多いように見受けられます。
提示される実証的なデータは進学実績だけか、せいぜい模試や外部検定の成績や学習時間調査の結果に止まるケースが大半です。
部活動の参加率も紹介されることがありますが、部活動を通じて生徒の主体性・協働性・多様性などの資質獲得がどこまで進んだかをデータで示したケースはほとんど見たことがありません。
学校生活に対する捉え方や、自己認識を尋ねるアンケートを行い、回答を「好適資質を代表する主成分」に換算して部活動の参加状況や取り組み姿勢のパラメータとの関連を探れば、如上のデータは作れます。
❏ 目新しい取組を並べるだけでは広報にならない
学校に限らず、広報はステークホルダーの理解と共感を得て、選択してもらう／協働に参加してもらうための活動です。
校外には受験生とその保護者、塾関係者がおり、校内には教育活動を担う教職員がいます。
学校の取組がどれだけの成果を得ているかをエビデンスを持って示した場合と、「これもやります、あれもやります」と列挙するだけの場合とでは、ステークホルダーの理解や共感に大差が生じるのは当然です。
この時期になると「冷やし中華はじめました」という看板を見かけますが、その店の暖簾をくぐるより、「ああ、もうそんな季節か。今度の休みに評判のあの店に行ってみよう」と思う方が多いように感じます。
学校に当てはめてみると、各校がアピールすればするほど、先行して実績を上げ、確固たる評判を得ている学校に生徒がどんどん流れる、という図式になるのかもしれません。
日々の教育活動で得た成果を、きちんとデータで示してこそ、学校に対する理解と共感、信頼と期待が作れます。
❏ 教員の資質向上への取り組みも伝えるべき
学校広報の充実に”校内記者”で書いた通り、日々の教育活動を通じた生徒の成長を効果的に提示できている学校は多くありません。
しかしながら、それ以上に表に出てこないのが、現場の先生方が取り組む授業改善や資質向上の様子です。
いかなる教育活動も、それを実践するのは現場の先生であり、高いスキルを教員間での差異なく維持し、滞ることなく進化させていることは、学校が目指すものを実現するための絶対要件。
特に、新しい試みを実現しようとすれば、指導者スキルの更新と向上は不可欠です。
近年、顕彰を受けた教職員をホームページで紹介したり、校内で先生方が切磋琢磨する様子を伝える学校も見かけるようになりましたが、まだ少数派です。
生徒が学ぶ以上に、先生方が懸命に学ぼうとしている学校こそが教育力を高めていきますし、その姿を伝えることは学校への信頼と期待を大きく膨らませるのではないでしょうか。
万が一にも、授業公開に足を運んでくださった受験生や保護者に、「あれ？実際の授業を観るとホームページに謳っているのとずいぶん様子が違うな」という感想を持たれないようにしたいものです。
❏ 学校の教育姿勢に共感する生徒が作るコミュニティ
学校広報のあり方を見直すことは、生徒募集の改善で募集倍率を高く維持する以外にも、学校が目指す教育やそこに込めた思いを良く理解している生徒で学びのコミュニティを形成することにも貢献するはずです。
成績だけ優秀でも、学校の方針を理解していない／誤解している生徒が混じっては、目指す教育を実現するのに支障をきたしますし、何よりも互いにハッピーではありませんよね。
教育目標は、生徒の姿や地域の実情を踏まえ、自校が担うべき責任を果たすために各学校が設定するものです。
カリキュラムマネジメントの重要性が謳われる中、今後、各学校が目指すものに独自性が膨らんでいくと思われます。
偏差値や交通の便だけで学校を選んだ生徒と、見かけの倍率に一喜一憂する学校とでは、入学してから顕在化するミスマッチが増えるばかりではないでしょうか。
その４に続く
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教育実践研究オフィスＦ 代表 鍋島史一