進路を選択する中での「自分を知る」をどう考えるか

進路指導計画は大きく分けて進路意識を形成する過程と進路希望を具体化し実現する過程とがありますが、前者の中に配置されているのが「自分を知る」ことをテーマにしたセクションです。呼び方は学校によって様々ですが、職業や社会を知ること、大学(学部・学科)や学問を知ることとともに3ヵ年/6ヵ年の計画に何らかの形で配列されています。

2019/11/18 公開の記事をアップデートしました。

❏ 知るべき「自分」は、経験と学習を重ねて変化する

中学・高校の進路指導/進路学習においてよく使われる「自分を知る」ですが、勉強を含む様々な領域の得意・不得意をパラメータとして並べただけでは、その総体で「自分」を記述することはできません。
無論、強みを活かすことは進路選択の上で重要でしょうが、得意・不得意は、努力を重ねたり、取り組みを工夫したり、あるいは良い指導者に巡り合うことでガラッと変わってしまうことも珍しくありません。
もう一つ、焦点化されることが多い「自分がどんなことに価値を置いているか」も、簡単には捉えきれませんよね。
適性診断のアンケートで質問を並べて答えさせ、その結果を統計的に解析してみれば、確率的に「こういうタイプである可能性が最も高い」というところまで絞ることはできるかと思います。しかしながら、低い可能性を示されたことの中に事実が潜んでいることだってあるはずです。
そもそも、それまでに経験したことのない/考えたこともない領域については、「関心があるか」を問われても、正しい判断はできませんし、深く考えたことがないことであるが故、「(現時点では)関心はない」というのが正直に選んだ答えになります。
この結果を鵜呑みにすると、隠れた可能性をそのまま見えなくしてしまうリスクを抱えます。
ある時点での診断の結果は、それが学力や能力であれ、価値観といったものであれ、あくまでもその時点での結果。固定的に捉えてしまうのではリスクが大です。その後の経験や学習の積み上げの中で変化していくものであるとの認識を持つべきです。
進路選択には「期限」がありますので、いつまでも結論を先送りにはできませんが、選択のタイムリミットを迎えるぎりぎりまで、できるだけ多くのことを体験させ、そのたびに内省を重ねさせていくことが、潜在的な可能性を埋もれさせないことに繋がるのだと思います。

❏ やってみて、自分がどう反応するか確かめる

自分がどんなことに関心を持ち、大切にしたいと思うかを知るには、ジャンルを絞らず、様々なことにチャレンジしてみる必要があります。
いろんなことに取り組んでみれば、そこでの体験に自分がどんな感情を持つか、どう反応するかを知ることができます。これが、「自分は何を大切にするか」を知ることの入り口です。
実際にやってみたら期待していたほど夢中になれなかったということもあれば、乗り気はしなかったがやむなく参加したらとても感じるものが大きかったというのはよくあることだと思います。
小中学校での総合的な学習の時間が、体験的・横断的な学びの場として設定されているのは、思いもよらなかった自分に出会うためです。
様々な経験をさせ、対象への理解を深めることを目的にプログラムや行事の予定を組むことも多いかと思いますが、主眼をおくべきところは、寧ろ、「体験を通して、対象に自分がどう反応するか(何を感じ、どう考えるか)を生徒自身が知る機会」を作ることにあろうかと考えます。

進路行事や体験学習の設計について好適性・合理性を判断するときには「見聞き/体験するものに生徒が当事者としての関わりを見出す仕掛けが組み込めているか」をしっかりと観点に据えるべきだと思います。
体験的・横断的な学びを経たら、今度は探究的な学びです。自分が抱いた興味や関心の正体を探り、学問研究や社会が取り組む課題に対して自分はどんな関わりを持てるのかを深く考えさせていきましょう。



禅語に「冷暖自知」というのがありますが、冷たいか熱いかはあくまでも当人の感じ方。他人からの情報やコメントの通りに感じるものではありません。触れてみてこそ、自分にとっての価値が分かります。
計画的偶発性理論のジョン・D・クランボルツも「いろいろな活動に参加して、好きなこと・嫌いなことを発見するために、どんな活動にも積極的に取り組もう」と言っています。(cf. ゴールを決めて最短距離?
あらゆるジャンルに(当人の好き嫌いにかかわらず)触れる/学ぶことができる(=対象との接点を探れる)ことは、高等学校までの教育課程が持つ最大の強みの一つだと思います。
日々の教科学習指導の中にも、PBL的な学びを組み込むことで、そうした「自分を知る」ための機会を整えていくことができるはずです。そこで見出した興味を、総合的な探究の時間などの活動を通じて、「自分と、自分が関わる未来」にまで掘り下げさせていきましょう。

教育実践研究オフィスF 代表 鍋島史一