新しい単元を学ばせるときには、関連する既習内容をきちんと理解しているか／覚えているかを確かめないと、どこまでを前提に学びを始めさせれば良いか見極めることができません。土台ができていないところに建材を組んでも上手くいくわけがありません。
確かめるには、「問い掛けて生徒のアタマにあるものを言葉にさせる」のが最も効果的。もし、わからないこと／思い出せないことがあったとしても、以前に学んだときのノートや教科書のページを開けば、そこには「もう一人の先生」がいるはずです。
2017/07/03 公開の記事を再アップデートしました。
❏ 教え直しでは、帯に短したすきに長し…
各地で授業を拝見していると、既習内容を話して聞かせて復習させているケースが多々見られますが、あまり効果的とは思えません。
生徒は、「そう言えばそんなことも勉強したよね」という学んだ事実を思い出すところで止まっているのではないでしょうか。
かといって、既習内容を時間をかけて説明し直していては、先に進んで本時の内容を扱う時間がどんどん減っていきますし、既に理解して覚えていた生徒にとっては退屈で、あまり益のない時間です。
一方、以前の授業でやったことを簡単になぞってみるぐらいでは、きちんと理解できていなかった生徒が土台を固め直すには足りません。
もともと既習内容の習熟や定着に差があるところに、「教え直し」という手法を用いても、効果的ではないということです。
❏ 問い掛けながら、教科書の該当ページを開かせる
効果的なのは、発問を通じて思い出すきっかけを作り、教科書やノートの該当ページを開かせることです。
問いかけられて答えを探そうと、そのページに目を走らせれば、関連事項も含めて以前に学んだことに再び触れることになります。
再記銘の機会が得られるだけでなく、そのときの授業で経験したことを思い出しますし、本時の学習を進めるに当たり、必要に応じて参照すべき箇所を確かめられます。
そのページを開きっぱなしにすれば、本時の学習が必要とする関連既習内容はいつでもアクセスできる状態になり、少なくともその日の授業の土台は整うことになります。
授業中の教え直しで断片的に知識を補うより、はるかに効率的で実際の役に立つのではないでしょうか。
効率という点では、問い掛けを起点とする「再記銘」は、対象を本時の学びに直結する部分に絞って行うことも大切です。関連の薄いところまで広く学び直しをさせていては、授業時間を圧迫するばかりです。
❏ 必要最小限のポイントは黒板のすみに書き出しておく
問いかけて、生徒自身に教科書／ノートから答えを探させたら、必要最小限のものは黒板のすみに書き出してしまいましょう。
その時間を通して、生徒の目に触れるところに置くことになり、頭の中に記憶していた生徒も、覚えていなかった生徒も、同じ前提で本時の内容を学び始められます。
先生が一方的に再説明を行う場合と、「問われて情報を探して」というワンステップを挟んだ場合とでは、記憶を手繰り寄せ、理解を再構築する効果は大きく違います。
もちろん、同じ流れで行うなら、黒板のすみの代わりにプロジェクタを用いても良いですが、テンポが良すぎると、生徒が教科書・ノートを開く前に進んでしまうこともありますので注意しましょう。
❏ 宿題として「問い」を与え、次回までの復習を促す
問い掛けは「その場で口頭で行う」以外に、設問という形も取れます。
次回の授業の冒頭で復習の問答をする準備として、「既習内容を理解していれば正解できる問題」をいくつか前時の授業を終えるときに示しておくのも効果的です。
選択式の問いより、ある程度の文字数を要する記述式の方が本当に理解しているかどうかを確かめるのに向いてるのは言うまでもありません。
単に問いを提示して「宿題！」と言うよりも、その場で少し考えさせたり話し合わせたりした方が、「宿題に取り組むレディネス」が整う分、履行率の向上が見込めます。苦手な生徒が多いとき、特に有効です。
やりかけの状態を作っておくと「仕上げたい」という意欲が刺激される上、家に帰っていざ考えようとしたときに攻め方が思い浮かばないという事態も避けられるはずですよね。
次回の授業の冒頭では、単なる答え合わせではなく、「なぜそう言えるのか？」「教科書にはなんて書いてある？」「条件が〇〇に変わったらどうなる？」と、思考を深めたり広げたりする問いも重ねましょう。
答え合わせだけだと、他人の答えに乗っかっているだけの生徒がいてもそれを見破れませんし、そんないい加減な学び方を学習させてしまう恐れもあるはずです。
毎回では時間的に厳しいとしても、多くの生徒が躓きがちな単元に入るときや、以前に学ばせたときの考査成績が振るわなかったことを前提とするときなどには、しっかり時間を取って復習させましょう。
ここで手を抜くと、後になってのケア／フォローに生徒も先生も大きな負担を強いられることになります。
■ご参考記事：
教育実践研究オフィスＦ 代表 鍋島史一